『SAVOR JAPAN』インバウンド向け専門グルメサイトで業界No.1に

─海外からの月間利用者数で100万UUを突破─

USEN-NEXT GROUPの株式会社 USEN Media（本社：東京都品川区、代表取締役社長：成内 英介、以下、当社）は2019年3月、当社が運営する訪日外国人向けグルメサイト『SAVOR JAPAN』（https://savorjapan.com）において海外から利用される月間ユニークユーザー数が100万人を突破したことをお知らせします。また、このたび『SAVOR JAPAN』が、東京商工リサーチによる調査の結果、インバウンド向け専門のグルメサイトのアクセス数・ユーザー数・ページビュー数として業界No.1グルメサイトに認定されました。

■アメリカ、台湾・香港を中心に海外からのアクセスのみで月間利用者100万人を突破
訪日外国人向けグルメサイト『SAVOR JAPAN』（英語・簡体字・繁体字・韓国語の4言語展開）は、料理人の顔が見えるグルメメディア『ヒトサラ』の多言語版として2015年2月にローンチ。現在掲載店舗およそ16,000店、正規加盟店2,261店を掲載する国内最大級のインバウンドグルメサイトです。

良質な飲食店紹介や、海外の方から見て読みづらい自動翻訳ではなく人を介した読みやすい安心品質の翻訳など、「質」にこだわったコンテンツが日本の食を楽しみにしている多くの訪日外国人観光客の支持を集めています。またレストラン探しだけでなく、日本食の食べ方やマナーを一流料理人が紹介する動画コンテンツの総再生数が300万回を超えるなど、『SAVOR JAPAN』オリジナルの編集コンテンツも人気を集め、サイト利用者数・店舗予約数ともに伸長を続けています。

このたび、桜シーズンとゴールデンウィークに向けた訪日観光需要が高まりを見せ、2019年3月・4月度において月間ユニークユーザー数が100万人を突破。比較的客単価の高いアメリカ・台湾・香港を中心に、世界中のユーザーからアクセスを集めました。

・月間UU数：101万UU
・月間PV数：203万PV
（2018年3月末時点／USEN Media調べ）

・国別予約数（USEN Media調べ）
・国別アクセス数（SimilarWeb調べ）

■インバウンド向け専門のグルメサイトで利用者数、業界No.1に
東京商工リサーチにて訪日外国人向けグルメサイトを運営する17社を対象に実施した調査の結果、アクセス数・ユーザー数・ページビュー数おいて、『SAVOR JAPAN』がインバウンド向け専門のグルメサイトで業界No.1に認定（※1）されました。

※1：調査結果概要
調査名称：「インバウンド向け専門グルメサイト」実態調査
調査会社：株式会社東京商工リサーチ
実証内容：アクセス数・ユーザー（UU）数・ページビュー（PV）数

■東京五輪を来年に控え、飲食店からの問い合わせも一年で1.5倍に
2019年ラグビーワールドカップ、2020年東京五輪、2025年大阪万博など今後の国際的なイベントを見据え、飲食店様から「言語翻訳された店舗ページを持ちたい」、「外国人に送るためのURLがほしい」といった要望や、「英語や外国語を話せるスタッフがいないが、スムーズな予約受付方法はないか」という相談が増え、それらを解決できる『SAVOR JAPAN』への掲載問合せも昨年比でおよそ1.5倍（※2）に増えています。
（※2：2017.5～2018.4、2018.5～2019.4対比）
観光増や国際的イベント特需だけでなく今後の国内における人口減少も視野に、外国人客の取り込みに先手を打っておきたいという飲食店経営者の関心の高さを窺い知ることができます。

『SAVOR JAPAN』は今年に入り、中国最大の旅行サイト『馬蜂窩（Mafengwo：マーファンウォー）』とメディア連携するなど、これまで積極的に展開していなかった訪日最大のマーケットである中国へのアプローチも開始しています。
また今月末には、日本のシェフたちの行きつけを紹介する『ヒトサラ』の人気コンテンツ「シェフがオススメするお店」も実装し、コンテンツ面においても一層の充実化を図っていきます。

当社は今後も「食」をテーマにインバウンドを盛り上げ、日本の観光と飲食ビジネスのさらなる発展に貢献していきます。

【会社概要】
会社名：株式会社 USEN Media
代表：代表取締役社長 成内 英介
設立：2017年6月16日
所在地：東京都品川区上大崎三丁目1番1号 目黒セントラルスクエア
URL：https://usen.media
「No.1 Quality ＆ Global」をビジョンに掲げ、料理人掲載数No.1グルメメディア『ヒトサラ』や、訪日外国人向けグルメサイト『SAVOR JAPAN』の運営をはじめ、OMOウェディングメディアやシェアリングエコノミーなど様々な領域で事業を展開。時代の変化に合わせ、次のマーケットに必要とされる価値あるメディアを提供していきます。