2024年7月3日(水)「東横INN東大阪」オープン!

~オープン記念キャンペーン実施~

株式会社東横インは、2024年7月3日(水)、355店目となる「東横INN東大阪」をオープンします。ホテルの隣に、カフェや保育所など地域の方にもご利用いただける複合施設を建設し、ホテルによる誘客とともに、東大阪市との共存共栄を目指します。

  • にぎわい空間創出に向けて

2019年10月、東大阪市が「旧荒川庁舎及び旧教育センター敷地活用事業」で宿泊事業者を公募し、当社が選定されました。徒歩1分の河内永和駅にはJRおおさか東線と近鉄奈良線が乗り入れ、新大阪経由で大阪駅まで直接アクセス可能、奈良・京都方面に出るにも便利な立地で、2025年の大阪・関西万博をみすえ、府内の東横INN最大となる873室のホテル建設を計画しましたが、コロナ禍を経て見直しを行い、14階建て、231室のホテルをオープンすることになりました。

河内永和駅は東大阪市や東大阪商工会議所がにぎわい空間創出を図っており、駅前立地の当ホテルが果たす役割は大きいと考えます。国内からの旅客やビジネス客はもとより、インバウンドの取り込みも積極的に行っていきます。

「東横INN東大阪」について

住所:大阪府東大阪市荒川三丁目4-16

アクセス:JR・近鉄奈良線「河内永和駅」徒歩1分

規模:14階建・231室(最大収容人数341人)

シングル71室、ワイドスペースシングル50室、プレミアムプラスルーム3室、エコノミーダブル26室、ツイン78室、ハートフル®ツイン3室(ハートフルルーム®は、株式会社東横インの登録商標です)

駐車場:71台

※無料の「元気朝食」サービス(ビュッフェstyle)

※動画配信サービス対応テレビ

https://www.toyoko-inn.com/search/detail/00363/

  • 地域共生のモデル店舗

1)「モノづくりのまち 東大阪市」らしさをホテルに

東大阪市は全国で5番目に製造業の数が多い街です(東大阪市HPより)。廃棄される木製パレットや足場古

材から新たに家具を生み出す東大阪市のSDGs家具メーカー「PALLET HOUSE JAPAN」製のテーブルを東横INN

東大阪1階の朝食コーナーと、東横INN東大阪scrum内のカフェに設置しました。東大阪市らしさとサステナブルな取り組みを市外、県外、海外からお越しのお客さまに伝えるきっかけになればと思います。

PALLET HOUSE JAPAN  https://www.pallet-house.jp/

2)災害時支援

東横INN東大阪は、東大阪市と包括連携協定を結び、災害発生時、近隣住民の一時的な避難場所としての利用、帰宅困難者等の一時滞在スペースの提供等、災害発生時の支援に協力します。

3)地域の方々の暮らしを支える「東横INN東大阪scrum」

東横インとして初めて、ホテル以外の施設を運営します。ラグビーのまち・東大阪市にちなんで、「東横INN東大阪scrum」(スクラム)と名付けたこの施設には、コインランドリー、イタリアンカフェ、企業内保育所(地元の方の利用も可)等を設け、地域の方々の暮らしを支える小さな拠点をつくります。

オープンは、ホテルと同じく2024年7月3日です。

  • 東横INN東大阪 オープン記念1,000円OFFキャンペーン

対象期間:2024年7月3日~2024年8月2日宿泊分まで

キャンペーン価格:各客室料金から1,000円OFF

※公式予約サイトから「【期間限定】オープン記念1,000円OFF」プランを選択してください。

※販売客室タイプ、室数限定のキャンペーンです。

https://www.toyoko-inn.com/search/detail/00363/

  • 東横INN東大阪 オープン記念1,000円OFFキャンペーン

「全国ネットワークの基地ホテル」をコンセプトに、1都1道2府42県(※1)に日本一の客室数を展開するビジネスホテルチェーン。空港や新幹線駅(※2)をはじめとして全国どこにでもあり、年間を通じて大きな価格変動のない「原則ワンプライス制」で、いつもそこにある安心感をお届けし、お客さま一人ひとりの出発を笑顔の「行ってらっしゃい」でお見送りします。海外は5カ国17店舗を含め全354店舗、総客室数は77,689室(※3)。

※1:2026年、高知県オープンにより47都道府県全県に出店予定

※2:東海道新幹線全駅に出店

※3:2024年6月25日現在

  • 会社概要

会社名:株式会社東横イン https://www.toyoko-inn.co.jp/

代表者:代表執行役社長 黒田麻衣子

所在地:〒144-0054 東京都大田区新蒲田1-7-4

設立:1986(昭和61)年1月23日

事業内容:ビジネスホテルの運営

店舗展開:国内46都道府県と海外(韓国・フィリピン・モンゴル・ドイツ・フランス)

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