「Oisixおうちレストラン」で外食業との連携継続ミシュラン星付きシェフらと食材宅配のコラボで新しい食卓需要の創出へ!
~Oisixは外食業との連携を強化し、アフターコロナのニーズにあった食卓を提案~
当社では、1日でも早い新型コロナウイルス感染の終息を願うとともに、今後も食品宅配サービスを通じたサポート活動を推進します。
当社はコロナウイルス感染拡大の影響で営業自粛を余儀なくされた飲食店の食材販売を通して外食業の支援を継続してきました。今後、緊急事態宣言解除となっても、以前の状況にすぐにもどることが難しいこと、また今回の外出自粛の中で、日常の食卓の在り方も大きく変化していくことが考えられます。
そのような社会背景を鑑み、外食業支援の一環としてはじめた「おうちレストラン」の企画をより強化し、一流シェフとのコラボレーション企画をスタートさせることとなりました。今後も外食業とのさらなる連携を強化し、新しい需要にマッチしたサービスの創出につなげる目的です。■コラボレーション企画の内容について
一流シェフとのコラボレーション企画として、シェフのオリジナルレシピとそれに合わせた必要食材、調味料の一部セットにして販売します。ミシュランの星付きレストランや、なかなか予約の取れない人気店のシェフが考案した特別なメニューを家庭で再現することができます。今回、コラボレーションが実現するのは3名のシェフです。
・髙澤 義明シェフ「レストラン「TAKAZAWA」」世界のセレブが足を運ぶ隠れ家レストランの料理人
・和知 徹シェフ「フレンチビストロ「マルディ グラ」」 骨太で豪快な肉料理のスペシャリスト
・鳥羽 周作シェフ「レストラン「sio(シオ)」」ミシュラン一つ星、東京代々木上原のフレンチレストラン
髙澤 義明シェフ
和知 徹シェフ
鳥羽 周作シェフ
■今後の緊急事態宣言解除後の外食への影響について
Oisixの公式SNSのフォロワーの方を対象にアンケート(※)を取ったところ、今後も外食を控える方(しばらく様子をみる、いかない)が全体の58%という結果でした。まだまだ過半数をしめるため、すぐには回復しないこと、影響がなくなるまでには時間がかかることが想定されました。
(※Oisix公式twitterアカウントによるアンケート調査:投票数684票、調査実施日2020年5月19日)
■「Oisixおうちレストラン」取扱商品を随時拡大
4月からスタートした「Oisixおうちレストラン」では、全国展開している飲食店の「塚田農場」、「串カツ田中」の店舗での人気メニュー食材や、体験型農場「KURKKU FIELDS」のこだわり食材など飲食店の食材を販売してきました。お客様からの評判も良く、自宅での食事のマンネリ化防止や外食の雰囲気を味わうという食卓の変化を楽しんでいただけています。
取扱い商品も随時拡大し、5月21日からは、都内の有名イタリアンレストラン「クッチーナ・ジャンニ」(小崎シェフのバスクチーズケーキ)の販売をスタートし、今後も「炭焼うな富士」(うなぎ専門店)、「門」(ちゃんこ鍋専門店)の商品が販売予定です。
販売ページイメージ
販売商品:小崎シェフのバスクチーズケーキ
※1日2組限定のイタリアンレストラン「クッチーナ・ジャンニ」の小崎シェフの手作りです。
・バスクチーズケーキ 12cm 1個
商品本体価格/税抜き2,500円(送料込・税抜3,500円/税込3,780円)
・バスクチーズケーキ 15cm 1個
商品本体価格/税抜き3,500円(送料込・税抜4,500円/税込4,860円)
販売開始:5月21日(木)12時~
販売ページ:「Oisixおうちレストラン」専用サイト
URL:https://www.oisix.com/sc/ouchirestaurant
食品宅配サービス「Oisix(おいしっくす)」について
2000年に設立。「つくった人が自分の子どもに食べさせられる食材のみを食卓へ」をコンセプトとした、有機野菜や特別栽培野菜、合成保存料・合成着色料を使わない加工食品などの生鮮食品を取り扱うEC食品宅配サービスです。
会員数は244,740人(2020年3月末時点)で日本全国の方にご利用いただいています。2013年7月に、必要量の食材とレシピがセットになった、主菜と副菜の2品が20分で完成するミールキット『Kit Oisix』を販売し、シリーズ累計出荷数は5,000万食(2020年3月時点)を突破しています。
オイシックス・ラ・大地株式会社について
オイシックス・ラ・大地株式会社(代表:高島宏平)は、有機・特別栽培野菜、添加物を極力使わない加工食品など安心・安全に配慮した食品の宅配サービスを「Oisix(おいしっくす)」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の3ブランドで展開しています。
当社は「これからの食卓、これからの畑」を理念に掲げ、食に関する社会課題をビジネスの手法で解決する事業を推進しています。